葬儀屋の年収は本当に低い？年代・役職別のリアルな給与事情と1000万円を目指すキャリア戦略

葬儀屋の年収は本当に低い？年代・役職別のリアルな給与事情と1000万円を目指すキャリア戦略

「葬儀屋の仕事はきついのに給料が安い」
「夜勤や急な呼び出しが多い割に、年収は上がらない」

これから葬儀業界（フューネラル業界）への転職を考えている方や、現在葬儀社で働いている方の中には、このような不安や疑問を抱えている方も多いのではないでしょうか。人の最期に関わる究極のサービス業である葬儀屋。そのやりがいは大きいものの、生活を支える収入面は非常に重要な要素です。

結論から言えば、葬儀屋の平均年収は全産業平均と比較して決して低すぎるわけではありませんが、働き方や企業規模、役職によって天と地ほどの差があるのが現実です。

本記事では、厚生労働省の統計データや業界のリアルな声を基に、葬儀屋の年収の実態を徹底解剖します。年代別・役職別の平均給与から、年収1000万円プレイヤーになるための具体的なルートまで、綺麗事抜きの真実をお伝えします。

目次

• 1. 葬儀屋の平均年収はいくら？業界のリアルな数字
• 2. 【年代別・性別】葬儀屋の給与推移とライフプラン
• 3. 【役職・資格別】キャリアアップで年収はどう変わる？
• 4. なぜ「葬儀屋の給料は安い」と言われるのか？4つの理由
• 5. 葬儀屋で年収1000万円を目指す3つの黄金ルート
• 6. 葬儀業界の将来性と給与アップの鍵
• 7. まとめ：葬儀屋は「稼げる仕事」になり得るか

1. 葬儀屋の平均年収はいくら？業界のリアルな数字

まずは客観的なデータから、葬儀業界全体の平均年収を見ていきましょう。

葬儀屋の平均年収は約380万〜450万円

厚生労働省の「令和3年賃金構造基本統計調査」や各種求人サービスの統計によると、葬儀屋（葬祭スタッフ・葬祭ディレクター）の平均年収は、おおよそ380万円〜450万円の範囲に収まるケースが一般的です。

国税庁が発表している日本の民間給与実態統計調査（令和4年分）における日本全体の平均年収が「458万円」であることを考えると、葬儀屋の年収は「日本の平均よりやや低い〜同等程度」という位置付けになります。

月給と賞与の内訳イメージ

平均年収400万円の場合、その内訳は以下のようになるケースが多いです。

• 月額給与（基本給＋手当）：約25万〜28万円
• 年間賞与（ボーナス）：約50万〜80万円（夏冬合計）
• 諸手当：夜勤手当、宿直手当、残業手当、資格手当など

ここで注意すべきは、この「月額給与」には、夜勤や当直などの手当が含まれている場合が多いという点です。基本給自体は低めに設定されており、不規則な勤務に対する手当で総額を押し上げている給与体系が、葬儀業界のスタンダードと言えます。

地域による格差が大きい

葬儀の単価や件数は人口密度に比例するため、地域による年収格差が顕著です。

地域	平均年収の傾向	特徴
東京都・首都圏	450万〜550万円	物価も高いが、大手企業が多く、件数も圧倒的に多いため給与水準は高い。
地方都市（大阪・愛知・福岡など）	380万〜450万円	全国平均に近い水準。地場の有力葬儀社がシェアを持っているケースが多い。
地方・過疎地域	280万〜350万円	葬儀件数が少なく、家族経営の小規模葬儀社が中心。昇給の幅が限定的。

2. 【年代別・性別】葬儀屋の給与推移とライフプラン

年齢を重ねるごとに給与はどのように変化するのでしょうか。年代別の平均年収を見ていきます。

20代：下積み期間（年収300万〜350万円）

入社直後の20代は、葬儀の基礎知識を学び、設営や撤去、搬送業務などの身体を使う仕事がメインとなります。基本給は20万円前後からのスタートが多く、夜勤や残業をこなしてようやく手取り20万円台に乗るイメージです。

• 主な業務： 会場設営、ご遺体搬送、先輩社員のアシスタント、供花・供物の管理
• 課題： 友人が土日休みで遊んでいる中、不規則な勤務に耐えられるかが最初の壁となります。

30代：中堅・現場リーダー（年収380万〜450万円）

30代になると、一人で葬儀の担当（打ち合わせから通夜・告別式の進行まで）を任されるようになります。ここで「葬祭ディレクター」などの資格を取得しているかどうかで、手当や昇格に差がつきます。

• 主な業務： 喪主との打ち合わせ、見積もり作成、式の司会進行、部下の指導
• 収入アップの鍵： 担当件数を増やし、顧客満足度（アンケート結果など）を高めることで評価されます。

40代〜50代：管理職・ベテラン（年収450万〜650万円）

この年代になると、現場の第一線から、支店長やエリアマネージャーなどの管理業務へシフトする人と、現場のエキスパートとして残り続ける人に分かれます。管理職になれば年収500万円〜600万円台が見えてきますが、役職に就かない場合は給与が頭打ちになる傾向があります。

• 主な業務： 店舗管理、スタッフのシフト調整、売上管理、クレーム対応、地域営業

3. 【役職・資格別】キャリアアップで年収はどう変わる？

葬儀業界で年収を上げるためには、単に勤続年数を重ねるだけでなく、明確な「役割」の変化が必要です。

一般社員 vs 葬祭ディレクター有資格者

葬儀業界唯一の公的資格に近い存在である「葬祭ディレクター技能審査（厚生労働省認定）」は、給与に直結します。

• 資格手当の相場：
  • 2級（実務経験2年以上）：月額 5,000円〜10,000円
  • 1級（実務経験5年以上）：月額 10,000円〜30,000円

たかが数万円と思うかもしれませんが、資格を持っていることで「担当できる葬儀の規模（＝単価）」が変わる会社も多く、結果として賞与の査定に大きく響きます。

管理職（課長・部長クラス）

大手葬儀社の場合、管理職への昇進が最も確実な年収アップの方法です。

• 課長・エリア長クラス： 年収550万〜700万円
• 部長・事業部長クラス： 年収700万〜900万円

ただし、管理職になると「残業代」がつかなくなる（管理監督者扱い）ケースもあり、激務の割に手取りが増えないという「名ばかり管理職」問題には注意が必要です。

4. なぜ「葬儀屋の給料は安い」と言われるのか？4つの理由

平均年収を見ると「そこまで悪くない」ように見えますが、なぜ現場からは「給料が安い」という悲鳴が聞こえてくるのでしょうか。それには構造的な理由があります。

① 労働時間と時給換算のギャップ

葬儀の仕事は24時間365日待ったなしです。「深夜2時に病院へお迎え」「早朝5時から準備」といった業務が日常茶飯事です。拘束時間が非常に長いため、年収を労働時間で割った「時給換算」にすると、アルバイト並みになってしまうケースがあり、これが「割に合わない」と感じさせる最大の要因です。

② 精神的負担と給与のバランス

ご遺体に触れる業務、悲しみの中にいるご遺族への極度の気遣い、絶対にミスが許されない式の進行。この精神的プレッシャーは計り知れません。「これだけ神経をすり減らしているのに、手取りがこれだけ？」という不満が生まれやすい職種です。

③ 葬儀単価の下落（家族葬の増加）

かつては数百万円規模の一般葬が主流でしたが、現在は「家族葬」「直葬（火葬式）」が増加し、葬儀一件あたりの単価が大幅に下がっています。会社の利益が減れば、当然社員への還元（ボーナス）も減ります。業務量は変わらない（むしろ細かくて大変）のに、売上が上がりにくい構造になっています。

④ 互助会系・専門葬儀社の給与体系の違い

冠婚葬祭互助会（積み立てシステムを持つ大手）は比較的安定していますが、地域の小規模な専門葬儀社は、その月の葬儀件数によって給料が乱高下することがあります。「今月は亡くなる方が少なかったから給料がピンチ」という、不謹慎ながらも切実な悩みが存在します。

5. 葬儀屋で年収1000万円を目指す3つの黄金ルート

では、葬儀業界で年収1000万円という高みを目指すことは不可能なのでしょうか？ 結論、可能です。ただし、普通の社員として働いているだけでは到達できません。以下の3つのルートが現実的な選択肢となります。

ルート1：大手上場企業の幹部を目指す

ティア、燦ホールディングス（公益社）、きずなホールディングスなど、葬儀業界にも上場企業が存在します。こうした企業の部長職以上、あるいは執行役員クラスになれば、年収1000万円は十分に射程圏内です。

• 必要なスキル： 現場力だけでなく、数字管理能力、組織マネジメント力、経営視点が必須。
• 戦略： 新卒や中途で大手に入り、出世競争を勝ち抜く正攻法。

ルート2：完全歩合制の営業職・フリーランス

一部の企業では、葬儀の受注担当（営業）に対して高いインセンティブを設定している場合があります。また、近年増えているのが「フリーランスの葬祭ディレクター」や「搬送専門の個人事業主」です。

• 働き方： 人手が足りない葬儀社から業務委託で仕事を請け負う。
• 収入イメージ： 1件あたりの施行委託費×件数。腕が良く指名が入るフリーランスなら、月収80万〜100万円を稼ぐ人も実在します。
• リスク： 安定保証はなく、身体を壊せば収入はゼロになります。

ルート3：独立開業（葬儀社・関連ビジネスの立ち上げ）

最も夢があるのは独立です。特に最近は、店舗を持たない「ネット集客特化型」や、安置施設のみを運営する「安置所ビジネス」、エンバーミング（遺体衛生保全）専門会社など、ニッチな分野での独立が注目されています。

• 成功例： 地元密着で「安置ルーム」を運営し、大手葬儀社の下請けや、警察案件を一手に引き受けるモデル。
• 年収： 経営者となれば、年収1000万円はおろか、数千万円も夢ではありません。

6. 葬儀業界の将来性と給与アップの鍵

最後に、これからの葬儀業界で生き残り、給与を上げていくための視点をお伝えします。

「多死社会」による需要増は確定している

日本はこれから2040年頃まで、年間死亡者数が増加し続ける「多死社会」のピークを迎えます。つまり、仕事自体がなくなることはありません。AIに代替されにくい「感情労働」であり、究極のアナログ業務であるため、雇用の安定性は非常に高いと言えます。

求められるのは「コンサルティング能力」

単に「式を進行するだけ」のスタッフは、給料が上がりません。これから給料が高くなるのは以下のような人材です。

1. グリーフケア（遺族の悲嘆ケア）ができる人： マニュアルを超えた寄り添いができる。
2. エンディングプランナーとしての提案力： 生前整理、相続、お墓、海洋散骨など、葬儀前後の悩みをトータルで解決し、単価アップに繋げられる。
3. ITスキルを持つ人： 業界はまだアナログです。社内DXを推進したり、Web集客を強化できる人材は重宝されます。

7. まとめ：葬儀屋は「稼げる仕事」になり得るか

葬儀屋の年収は、入り口（初任給）こそ平均的かやや低めですが、専門性を高め、キャリアの方向性を間違えなければ、十分に高収入を目指せる職業です。

• 平均年収： 380万〜450万円（地域・会社規模に依存）。
• きつい理由： 拘束時間の長さと精神的負担。
• 1000万への道： 大手幹部、フリーランスとしての独立、開業。

何より、「ありがとう」の重みが他の仕事とは比較になりません。人生の最期を締めくくるこの仕事に誇りを持ち、プロフェッショナルとしてスキルを磨き続ければ、収入は後からついてくる土壌はあります。これからこの業界を目指す方は、ぜひ「ただの作業員」ではなく「送る儀式のプロ」を目指してください。